アメリカで老後はいくら必要？
アメリカに移住して老後を考えるときに漠然と日本よりお金がかかると思う方が多いと思いますが、実際どれくらいのお金が必要になるのでしょうか？
日本では2019年に当時、金融相をしていた麻生氏が「老後の資金として2000万円が必要」と発言して話題になりました。
アメリカではどうでしょうか？
以前のブログ記事「【アメリカで老後】アメリカでリタイアに備える」でもご紹介しましたが「日本の国民年金に似たソーシャルセキュリティ」は、リタイア後にかかる費用の約40%をカバーするように設計されています。
残りの60%を自分で準備する必要があります。
アメリカには日本の国民年金に似たソーシャルセキュリティという制度です。
満額受給開始年齢は、67歳（以前は65歳から）です。
しかし、ソーシャルセキュリティだけでは、老後の生活は不十分です。
実は、この制度は一般家庭をモデルに、リタイアした後にかかる生活費の約40%カバーできるように作られています。
つまり、残りの60％は自分で何とかする必要があります。
リタイア後に必要なお金はいくらか？
リタイアした後にいくら必要か？
この答えは実は、個人によって異なります。
現在の収入と退職後のライフスタイルに大きく依存する方です。
そこで年齢別にどれだけ節約する必要があるかを知ることは、退職後の目標を達成するのに役立ちます。
この数字を出すために簡単な簡単な式がいくつかあります。
リタイアする前の給料の80%
専門家の多くは、引退後に年間に必要なお金は、引退前の最終的な年収の約80％であるべきだと言います。
例えば、退職時に年間100,000ドルを稼ぐ場合、退職後の快適な生活を維持するには、少なくとも年間80,000ドルが必要です。
この金額は、ソーシャルセキュリティの金額や、企業年金の有無、リタイア後のアルバイトなどの他の収入源の有無によって少なるすることができます。
逆に海外旅行やクルーズなどと通常の生活にプラスしたものを希望する場合は、金額が増えます。
リタイア後にいくら必要か算出する計算の紹介
希望する退職後の収入を得るためにどれだけのお金を節約する必要があるかを知るにはいくつかの方法があります。
4%ルール
最も使いやすい計算の1つは、希望する年間に必要な金額を4％で割ることです。
これは、「4%ルール」と呼ば「Rule of Thumb」（大雑把なルール/経験則）して知られています。
たとえば、上記の80,000ドルを作るには、引退時に約2,000,000ドル（80,000ドル/ 0.04）が必要になります。
この計算の条件は、投資して、その利率が5%で、追加の退職後の収入（ソーシャルセキュリティなど）がなく、退職時と同様のライフスタイルを続けることを前提としています。
4％のルールは、引退後、約30年間生きることを前提としています。
それよりも長生きする場合は、ポートフォリオを長持ちさせる必要があり、さらに年齢を重ねるにつれて医療費やその他の費用が増える可能性があります。
年齢別の退職のための貯蓄
人生の各段階で引退に向けてどれだけ節約すべきかを知ることは重要です。
年齢に基づく貯蓄目標を設定するのに役立ついくつかの計算式は以下になります。
給料の何パーセンの貯蓄が必要か？
フィデリティ・インベストメンツ（投資会社）は、20代から始めて、勤務期間中に継続して、総給与(Gross Income)の15%を貯蓄することを提案しています。
これは、さまざまな退職金口座での貯蓄と、401Kまたは他の雇用主がサポートするプランの雇用主の拠出金が含まれます。
年齢別の退職のためにいくら貯蓄が必要か？
フィデリティはまた、次の年齢に達するまでに退職のためにどれだけ貯蓄すべきかについて、年間収入の倍数に基づいて、下記の貯蓄額を示してます。
〇年齢別の貯蓄額
- 30歳 毎年総給与(Gross Income)の1倍
- 40歳 毎年総給与(Gross Income)の2倍
- 50歳 毎年総給与(Gross Income)の4倍
- 60歳 毎年総給与(Gross Income)の6倍
- 67歳 毎年総給与(Gross Income)の8倍
〇より積極的な計算
20代から、毎年総給与(Gross Income)の25%を貯蓄する必要があります。 25%を貯金するというのは、かなりの割合になりますが、これには、401kと雇用主からのマッチング拠出、また、その他の種類の退職のための貯蓄も含まれています。
この式に従うと、30歳までに年俸全体を累積できるようになります。同じ平均貯蓄率で継続すると、次のようになります。
- 35歳 毎年総給与(Gross Income)の2倍
- 40歳 毎年総給与(Gross Income)の3倍
- 45歳 毎年総給与(Gross Income)の4倍
- 50歳 毎年総給与(Gross Income)の5倍
- 55歳 毎年総給与(Gross Income)の6倍
- 60歳 毎年総給与(Gross Income)の7倍
- 65歳 毎年総給与(Gross Income)の8倍
まとめ
リタイア後に必要なお金は、それまでの収入とライフスタイル、さらにリタイア後に希望するライフスタイルによって異なります。
ただし、特に贅沢しない場合でも、かなりの金額が必要になります。
リタイアに向けての準備は早ければ早いほうが良いです。
最近では、リタイア後のための貯蓄に、リビングベネフィットが付いた積立て型の生命保険を利用する人が増えています。
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